平成24年度(平成24年4月〜平成25年3月)に職域就労者に対して行った定期健康診断について、その集計結果を説明します。対象者はKKC健診処理・判定システムに基づいて定期健康診断を受けた人たちであり、独自の判定・管理基準を持つ職域・地域・学校の受診者は集計から外しています。各検査での「有所見」の判定基準は（付表2）に示すとおり、事後措置として医師が係る「要精密検査」、「要医師指導」、「要治療（治療継続を含む）」、およびそれらと同義の判定区分を含みます。図表（後出）によっては、これらを区分して集計したものもあります。受診者中に占める有所見者の割合は「有所見率」として示します。また、下記文中や図表で、「要経過観察」と判定した所見も含めて集計している場合には、それらが受診者中に占める割合を「出現率」としています。各検査については、関連学会の取り決めや知見を参考にしたKKC判定基準に従って判定しました。健診結果は項目毎に５歳刻みの年齢階層別に集計しています。
　集計対象の受診者総数は712,694人（男性460,794人・女性251,900人）で、前年度より7万人余り増加しました。これはお客様固有の結果処理システムをＫＫＣ標準の結果システムへと移行による増加です。
　男女とも40歳台前半が最も多く、それぞれ受診者総数の15.0％と14.0％を占めています（図表Ｊ1-1）。健診項目全体の有所見率は39.3％（男性44.4％・女性29.9％）と前年度より原因は定かではありませんが2.3％低下しています。年齢による増加の傾向は図表Ｊ1-2に示すように、年齢とともにほぼ直線的に増加しています。10歳台では男女合わせて15.0％ですが、男性は40歳台後半で、女性は60歳台前半で50％を超え、70歳台以降はそれぞれ84.5％、70.4％にも達します。どの年齢層でも、男性の有所見率が女性より高く、特に40歳台後半から60歳台前半にかけては、その差は20％以上にも広がります。
　なお労災２次検査対象者は前年度とほぼ同様、受診者中0.9％（男性1.1％、女性0.4％）でした（図表J1-3）。
　以下に各検査の集計結果の概略を解説します。